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 70年ほど前、アメリカの政治学者メアリー・パーカー・フォーレットがこういっている。組織内に反対意見がある場合、誰が正しいかと考えてはならない。何が正しいかさえ考えてはいけない。どの意見も正しい。それぞれが違う質問に対して答えているととらえられるべきなのである。それぞれが、異なる現実を見ているのである。


 きちんとした法律事務所では、学校を出たばかりの新人弁護士には、最初の仕事として、相手側に立って論理を組み立てることを支持する。この方法は、依頼人のための論陣を張るうえで賢明なだけではない。つまるところ、相手側の弁護士も仕事ができると考えなければならないからである。これは新人の弁護士にとってよい訓練となる。
 この仕事を通して、「こちらが正しい」という前提からではなく、相手側が何を知り、何をとらえており、何をもってして勝てると信じているかを考え抜くことからスタートすべきことを学ぶ。
 すなわち、それぞれの主張を二つの代替案として見ることを学ぶ。そうして初めて、こちら側の主張の意味も理解できる。二つの代替案のうち、相手側のものよりも、こちら側のもののほうがより正しいということを、法廷で主張することができるようになる。

経営者の条件?, pp. 212--213

  • 意思決定の本質
意思決定の本質は不確実性にある。

「新訳 イノベーションと起業家精神〈上〉その原理と方法, p.371」より。


意思決定に関する文献のほとんどは、「まず事実を探せ」という。しかし成果をあげる意思決定を行うエグゼクティブは、事実からスタートなどできないことを知っている。だれもが自分の意見からスタートする。しかし意見は、未検証の仮説にすぎず、したがって当然現実に対して検証されなければならない。


意思決定も、科学と同じように、仮説が唯一の出発点である。われわれは、仮説をどう扱うかを知っている。論ずべきものではなく、検証すべきものである。こうしてわれわれは、どの仮説が有効であって真剣な検討に値し、どの仮説が検証によって排除されるかを知ることができる。

経営者の条件?, pp. 199-200

論文




心理学